こんにちは
最近、日本株や米国株への投資をコツコツと続けてきた結果、ふと資産ポートフォリオを見直すと**「リスク性商品の割合がかなり高くなっている」**ことに気づきました。
現在の私の比率は、おおよそ**「リスク資産8割：現金2割」**です。
「これって、攻めすぎかな？」 「もし明日、働けなくなったらどうしよう？」
投資家なら誰もが一度は抱くこの不安。特に子育て世代にとっては、教育費のこともあり、現金の少なさにソワソワしてしまう瞬間がありますよね。
今回は、私がこの「心地よい不安」をどう整理し、なぜ今の配分で納得しているのか、その根拠を生活防衛資金と公的保障の観点から解説します。
1. 「いざという時」に必要な現金の正体
「何かあった時のために」とよく言いますが、その「何か」とは具体的に何でしょうか。 主なリスクは**「病気や怪我による収入の途絶」**です。
しかし、私たちには強力な公的支援があります。
- 傷病手当金： 会社員の方であれば、最長1年6ヶ月、給与の約3分の2が保障されます。
- 高額療養費制度： 1ヶ月の医療費支払額には上限があるため、何百万円もの貯金が一瞬で消えることは稀です。
これらを考慮すると、民間の医療保険に頼りすぎずとも、一定のキャッシュがあれば十分対応可能です。
2. 生活防衛資金のシンプルな計算式
私が目安にしているのは、以下の数式です。
生活防衛資金の目安
1ヶ月の生活費×12ヶ月（1年分）
現在、私は自分の支出をある程度把握できており、それほど派手な生活をしているわけでもありません。「もし働けない時期が1年続いたとしても、生活費1年分の現金があれば、無理に資産を売却せずに済む」という確信があります。
今の「預金2割」がこの金額を満たしているなら、過度に不安がる必要はないのだと結論づけました。
3. 子育てと資産形成のバランス
「子供が大きくなるとお金がかかる」という不安もありますが、教育費などは一度に数千万円が必要になるわけではありません。
今の私の理想は、**「細々と働きながら、配当収入も育てていく」**スタイルです。 労働収入だけに頼らず、高配当株やETFからの分配金を積み上げていくことで、家計の「防御力」は年々高まっていくと考えています。
まとめ：自分にとっての「安心の境界線」を知る
資産配分に正解はありませんが、**「自分の支出を把握し、公的保障を知る」**ことで、リスクを取れる範囲はぐっと広がります。
「いざという時」を具体的にイメージしてみると、意外と「1年分の生活費があれば大丈夫」と思えるのではないでしょうか。これからも、資産運用のスピードを落とさず、着実に配当の木を育てていきたいと思います。
